コピー機をリースする際のデメリット

複合型のコピー機はリース契約で導入することは現在では一般的になっていますが、新規導入や機種変更にかかわらず契約を行う場合には事前審査を受けることが必要になります。

ほとんどの信販会社が借主に対しての与信調査を行い、金額に応じた一定の審査を行います。一般的な会社であれば条件付きも含めて拒否されることはありませんが、貸す側の判断によっては審査基準から外れる可能性もあります。コピー機に限らずリース契約を行う場合には事前に自社の与信調査をしてもらうことが重要で、導入時に間違いなく契約できる信販会社を確保しておくことが大事です。

賃貸借契約を行うと途中解約ができないことがほとんどなので、期間を満了する仕様が確実でない場合は、レンタルや購入など別の導入方法を考える必要があります。契約期間中の解約は違約金などが発生しますし、手続きや処理に非常に手間がかかるために、信販会社以外にも機器を導入した販売店の書類も必要になります。コピー機などでリース契約を行うと、経費の処理などで有利になるメリットもありますが、導入に必要な総額は購入するよりも高額になります。

所有権も信販会社が持つようになるので、勝手に設置場所を変えたり他人に貸し与えたりすることはできません。ローンでの支払いは最終的には個人の所有物になりますが、コピー機などのリース物件は支払いを終えても所有権が移ることはありません。信販会社によっては希望すれば買い取りを許可することもありますが、事務機器の場合期間が満了すると対応年数も終了していることがほとんどです。

Leave a Reply

Your email address will not be published. Required fields are marked *